日本観光学会のご案内

日本観光学会は、昭和35年(1960年)5月に観光及び観光事業に関する学術の進歩・普及を目的として設立されました。現在、本部事務局は関東支部に設置されており、東北・北海道支部、関東支部、中部支部、関西・中四国、九州・沖縄支部の5支部があります。会員数は、約250名で、大学、短期大学、専門学校、高等学校、官公庁、民間研究機関、観光事業等に所属している観光研究者で構成されています。また、所属上部機関としては、平成16年の日本学術会議法改正後、日本学術会議より観光関連研究団体として新制度による認定を受けています 。

定期刊行物として、会員の研究成果を掲載する機関紙「日本観光学会誌」を年1回発行しており、学会活動として、毎年、会員の研究促進、発表および地域の観光振興を目的として、全国大会および各支部大会を開催しています。海外大学との国際学術交流としてジョイント・シンポジウムも行っています。

学会は学術的な研究活動を行うだけでなく、時代の要請に応える学術的貢献も行ってきました。平成11年春の沖縄の第79回全国大会においては、沖縄サミットを翌年に控え、「沖縄の観光振興」をテーマにし、ワークショップ、研究発表、シンポジウムを行い、沖縄の観光振興に関する学会提言も行いました。また、平成12年3月30日の北海道有珠山噴火により、危機的被害を受けた洞爺湖温泉活性化のため、平成13年春に洞爺湖において、第83回全国大会を開催し火山噴火と観光との関係を取り上げ、「火山災害と観光」というテーマでフォーラム、研究発表などを行いました。

日本においては、「産業立国」から「観光立国」への価値観の転換が時代の要請となりつつあることから第87回全国大会以降「観光立国」を共通課題として研究発表を続けてきました。そして平成16年11月の第90回創立45周年記念全国大会において「真の観光立国へ25の提言」を微力ながらも社会貢献の一助に資する願いをこめて発表するとともに、当該提言を国土交通省にも提出しました。

平成22年6月には学会の歴史的な節目となる「第100回記念全国大会」が、東京大学(本郷キャンパス)において盛大に開催されました。平成26年7月、長年待ち望まれていた昭和36年12月発行の創刊号から平成21年9月発行の第50号迄の「日本観光学会誌CD」が完成し、本会の会員及び関係者や関係機関などに配布されました。

会長挨拶

 会長を拝命してからの2年間を振り返ると、若手や中堅の観光研究者の報告が増えてきただけでなく、大学院生の報告も目立つようになりました。熊本市(2017)や南山大学(2018)で行われた全国大会、各支部におけるワークショップ、関東支部の観光学生プレゼン大会などの学会活動が活発に行われてきただけでなく、日本観光学会誌もより質の高い内容が求められるようになってきました。これらの活動をみると、日本観光学会に活気が戻ってきたと感じるのは、私だけではないのではないでしょうか。

 最近の観光状況をみると海外からの観光旅行者が急増し、2018年には3,000万人を超えました。さらに2020年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、政府目標の4,000万人の達成も見え始めてきています。また少子高齢化が顕著な地域では日本版DMOが設立され、地域固有の観光資源を活用しながらエビデンスに基づく「まちづくり」が進められています。

 観光に不可欠な交通手段をみると、航空ではLCCによるネットワークのさらなる拡充、また鉄道では北陸・北海道・九州新幹線の延伸や2027年のリニア中央新幹線の開業が予定されています。時間の節約をもたらすこのような移動手段の発展は、社会・経済構造を変化させるだけでなく、観光にも大きな影響を及ぼすと考えられます。例えば、遠方からの旅行者が増えるメリットはありますが、一歩間違えると混雑がもたらす負の外部経済効果によってその地域がダメージを受けることもあるかもしれません。

 観光の力が必要とされる機会は、今後ますます増えるのではないでしょうか。2期目の会長を拝命するにあたり、基本的には会員の研究報告の機会を増やし、その研究成果を社会に発信し、さらにそれを次世代の教育につなげることが重要だと考えています。そのためにも、さまざまな研究分野から多くの研究者に入会して頂くことが必要です。また同時に若い研究者を育成するための院生のワークショップも必要ではないでしょうか。これらを通じて、伝統ある日本観光学会に入会する魅力を高める努力をして参りますので、会員の皆様のご協力を心よりお願い申し上げます。


2019年4月1日
会長 神頭 広好
愛知大学教授

執行部

会 長 神頭 広好(愛知大学)
副会長 長橋 透 (青山学院大学:本部事務局長兼任)
角本 伸晃(実践女子大学)
理 事 (支部長理事)
成澤 広幸(仙台青葉学院短期大学:北海道・東北支部長)
麻生 憲一(立教大学:関東支部長)
赤壁 弘康(南山大学:中部支部長)
天野 景太(大阪市立大学:関西・中四国支部長)
石田尾 博夫(第一工業大学:九州・沖縄支部長)

(支部代表理事)
井上 寛 (ノースアジア大学:北海道・東北支部)
藤井 孝宗(高崎経済大学:関東支部)
齋藤 毅(愛知大学:中部支部)
江口 善章(兵庫県立大学:関西・中四国支部)
吉川 三恵子(第一薬科大学:九州・沖縄支部)

(日本観光学会誌編集委員長)
大江 靖雄(千葉大学大学院)    
会計監査 廣田 政一(目白大学)
野呂 純一(学習院大学)

本部事務局

住所 〒252-5258
神奈川県相模原市中央区淵野辺5-10-1 青山学院大学社会情報学部 長橋研究室 気付
MAIL nihon@kankoga.or.jp

国内支部

支部 東北・北海道支部
支部長 成澤 広幸
住所 〒984-0022
宮城県仙台市若林区五橋3-5-75
仙台青葉学院短期大学
成澤研究室 気付
MAIL h_narusawa@seiyogakuin.ac.jp
支部 関東支部
支部長 麻生 憲一
住所 〒352-8558
埼玉県新座市北野1-2-26
立教大学観光学部
麻生研究室 気付
MAIL asoh@rikkyo.ac.jp
支部 中部支部
支部長 赤壁 弘康
住所 〒466-8673
愛知県名古屋市昭和区山里町18
南山大学経営学部 赤壁研究室 気付
MAIL akakabe@ic.nanzan-u.ac.jp
支部 関西・中四国支部
支部長 天野 景太
住所 〒558-8585
大阪府大阪市住吉区杉本3-3-138
大阪市立大学文学部 天野研究室 気付
MAIL jast.kansai@gmail.com
支部 九州・沖縄支部
支部長 石田尾 博夫
住所 〒899-4395
鹿児島県霧島市国分中央1丁目10-2
MAIL hiro.ishidao92@gmail.com
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          変更してお送り下さい。

会則・会長選出規定

日本観光学会の会則・会長選出規定はPDFファイルをご覧ください。


日本観光学会 会則



日本観光学会 会長選出規定